「マスメディアにおける広告モデルは崩壊しつつある」という話をここしばらく続けているわけですが、勢いで書いてると妄想の割合が大きくなってしまうので、現実の話でバランス取りましょう。

『プレジデント』12月13日号の特集「大公開！他人の給料袋」の上位10位の会社を見てみましょうか。

リスト化の基準については雑誌を読んでいただくとして、順番だけを見ていくと、10位中５社がテレビ局、１社がテレビ局のCM枠を差配することで稼ぐ広告代理店です。企業名をカッコでくくってある従業員数が100名未満（＝平均値にあまり意味がない）の３社をのぞくと７社中６社がマスメディア関連会社。

世の中の企業がいかに固定費を縮小するかに頭を悩ませ、人件費を削っているのにこれだけの給料が払えるってことは、つまりまだまだ民放テレビには余裕があるってことじゃないでしょうか。

ついでに言うと、これはテレビ局の社員（報道含む）の給料であって、エンターテインメント系の番組を作ってる制作会社の給料ではないですからね。スポンサー企業→（広告代理店→テレビ局）→制作会社と下流に来るうちに、予算は桁が変わるくらいに少なくなるもんなんです。

さらについでに言うと話題のITメディア企業なんぞはリストの中入ってきません。従業員は大してもらってないんですね。

この間株式公開したGoogleは従業員もいいカネもらってそうな感じがしますが・・・とむりやりGoogleの話に続けます。

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投稿者 moriy : 2004年11月25日 23:30